■転職が激しいタイの労働市場
タイは転職率が高く、会社にとってはその高い離職率から、教育コスト、時間をかけてもやめてしまう、離職リスクがあるので、人員を多めに雇用しておかなければならない、などの懸念事項がよく挙げられます。
どうせすぐに辞めてしまうと考えてしまっては、せっかく定着するはずの社員も定着しなくなってしまいます。卵が先か、鶏が先か。自分、自社で変えられるところをまずは変えるという発想が大切ではないかと思います。
■石の上にも3年、通用するかは自社次第
会社としては石の上にも3年と説き、まずは基礎を身に付けてもらい長期的に働いてほしい。これが通用するかどうかは、自社次第ではないかと考えます。
石の上にも3年と説くには、自社に居てもらうことで、本人にメリットがあることを理解してもらう必要があります。明確なメリットがなく、これまでの関係性や義理から長く働いてもらう、という考え方はあまり通用しないように思います。
もちろん家族的な関係は大切でありますが、それも本人がメリットとしてしっかり認識するかどうか、という点が大切ではないでしょうか。そう考えるとなんでもメリットがあるか、という点で判断するという非常にドライな印象もありますが、それが現実だと理解しています。
待遇の改善には、ビジネスの改善が必要であり、唯一の解決方法です。ビジネスの改善なく待遇の改善をすることは、自社にとって、社員にとって、将来の社員にとって、顧客にとって、いずれも悪い影響をもたらします。その唯一の解決方法であるビジネスの改善を社員と共有し、達成することで石の上にも3年を伝えるにふさわしい組織になっていけるものと思います。
人事制度はビジネスそのものとセットで考えなければならないということですね。
以上
東京コンサルティングファーム
長澤 直毅
nagasawa.naoki@tokyoconsultinggroup.com
