【トルコ編】トルコの通信事情

 

こんにちは。東京コンサルティンググループトルコ支社の吉田瞬です。

日本国内においては携帯電話・スマートフォンが急速に普及し、私たちの生活に欠かすことのできない必需品となっています。インターネット通信に関しても日々のビジネスシーンにおいて世界中で幅広く利用されています。IT化が急速に進む現代において、携帯電話やインターネットといった通信手段はビジネスを円滑に進める上で大切なツールの1つです。海外拠点の設立や海外での事業展開を考えられる企業様にとって、進出先の通信環境というのは1つのポイントになるかもしれません。
そこで今週はトルコ国内の通信事情をテーマにお話させていただきたいと思います。

 

1)トルコの携帯電話事情

トルコ国内においても携帯電話の普及率は年々増加しており、携帯電話契約件数は2017年に7,780万台を超えています。2000年時点では25%程度だった居住者100人当たりの携帯電話普及率も2017年時点で96%以上を記録しています。市場シェアとしては、Türkcell、Vodaphone、Avea(Turk Telecomが多く株式保有)の順で3社による寡占市場状態が続いており、特にTürkcellはヨーロッパにおいても3番目に大きなGSM(Global System for Mobile Communications)事業者であり、一番の占有率を誇っています。又、MVNO(仮想移動体通信事業者)については2017年時点においてはそれほど事業展開が進んでいない状況です。回線速度に関しては4G/LTEがトルコ全土に渡って普及してきており、2019年現在、Türkcell、Vodaphone、Turk Telecomの3社が5Gの開発を続けています。

 

2)トルコの固定電話事情

携帯電話・スマートフォンの急速な普及に伴い、固定電話の需要はトルコ国内においても減少傾向にあります。2000年当時1,800万台以上あった固定電話契約件数は2017年においては凡そ1,130万台にまで激減しました。ここ数年間の固定電話普及率は14%前後で推移しています。市場シェアとしては、2004年の市場自由化以降、新規事業者の参入が見られるものの依然としてTurk Telecomの独占状態が続いています。

 

3)トルコのインターネット環境

2017年時点で日本における固定ブロードバンド普及率は31%、トルコにおいては14%となっています。インターネットの個人利用率に関しては日本国内で90%を超えている一方、トルコでは64%にとどまっています。

 

4)トルコのWi-Fi環境

イスタンブールやアンカラといった大都市やカッパドキアのような観光地においては、Wi-Fiが整備されている場所が多くあるため、通信環境として不便に感じることは少ないでしょう。一方で、都市部を離れるとまだまだ未発達であるのが実情です。

世界中に押し寄せているIT化の波はトルコ国内にも顕著に見られ、特にインターネット通信の高速化やスマートフォンの普及は今後ビジネスを行っていく上でも鍵になってくると思われます。今後トルコへの進出を検討されている企業様にとっても、事業内容に関わらず着目していくポイントの1つになるのではないでしょうか。

 

次回はトルコ国内のキャッシュレス化についてお話させていただきたいと思います。

疑問点などございましたら、お気軽にお問い合わせください。

最後までお読みいただきありがとうございます。

 

参考資料
・ITU(International Telecommunications Union)
https://www.itu.int/en/ITU-D/Statistics/Pages/stat/default.aspx
・All About
https://allabout.co.jp/gm/gc/436640/
・istanbul.com
https://istanbul.com/city-life/mobile-phones-in-turkey.html
・BuddeComm
https://www.budde.com.au/Research/Turkey-Telecoms-Mobile-and-Broadband-Statistics-and-Analyses

・世界情報通信事情
http://www.soumu.go.jp/g-ict/country/turkey/detail.html

 

 

 

東京コンサルティングファーム・トルコ拠点
吉田瞬

※)記載しました内容は、作成時点で得られる情報を基に、細心の注意を払って作成しておりますが、その内容の正確性及び安全性を保障するものではありません。当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても情報提供者及び弊社(株式会社東京コンサルティングファーム並びにTokyo Consulting Firm Private Limited, Tokyo Consulting Firm Human Resources Private Limited)は、一切の責任を負うことはありませんので、ご了承ください。

関連記事

ページ上部へ戻る