比較対象を考える

もし、生活用品を揃えようとすれば、家電量販店やホームセンター等へ出かけます。

 

不要な時は気にもしていませんが、いざ「購入しよう」となると、当たり前ではありますが、商品の比較を行う必要が出てきます。

 

しかし、どんなに商品を比較したとしても、「”違いがよく分からない”から結局は価格の安い物を」という状況になっていることはありませんか。

  • 「年間の電気料金が安い!!」と言って数千円の電気料金を安くするために数万円も高くなる冷蔵庫
  • 差なんてわからないレベルで高画質になるTV
  • 最初の1~2か月位は使うかもしれない追加機能が多くある電子レンジ

大衆に行き渡ってしまいしまったため、差別化に苦労しているのは分かりますが、

  • 「その機能って本当にお客様に喜ばれているのだろうか?」
  • 「消費者はそれらの違いを理解しているのだろうか?」

そんなことを考えてしまいます。

 

どんなに販売員から機能の違いを説明されてもよく分からないので、「他店でもっと安く売っているかも」と思って他の店へと足を運び、またインターネットで検索する。

 

これと同じことが、あなたの会社のサービスでも起こっていないでしょうか。

事実、会計やコンサルティングの業界ではこのような事が起こっています。

 

経理のアウトソーシングや税務顧問・申告、会社設立、法務のレビューや記帳代行

 

どんなサービス、商品であれ、そのままのその機能の説明をしてしまえば顧客は何が違うのかを認識できずに結局は価格で比較をしてきます。

 

「相手にとって価値のあるものは何か?」という視点を持ち、そこ視点で差別化を図る必要があります。


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株式会社東京コンサルティングファーム

黒岩 洋一

 

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