個人の責任範囲を明確にすれば、仕事が上手くいくのか?

「責任範囲を明確にしてほしい」
「やることをきちんと指示してほしい」

このように社員から言われた場合、どうすればよいでしょうか。

社員の言う通り、各人の役割分担を明確にし、きちんと会社から指示命令を出すことで、問題は解決するのでしょうか。

このように言う側の意図として、「決められた範囲以外のことは関係ない」というものがあるかと思います。
そして、「決められてない事=責任範囲外は関係ない」という理屈に繋がっていきます。

会社が長期的に育てなければいけない人材は“今活躍できる人”より“将来にわたって活躍できる人”であり、
前者に対する評価は“昇給(給与+賞与)”、
後者に対する評価は“昇進”になります。

昇進というのは、権限の範囲が広がる代わりに、負う責任の範囲も広くなります。

しかし、これも役割を与えられたから広がる。
というのでは「言われたことをやる」という事と本質的には一緒であり、
本来はそのポジションになる前から、自ら責任範囲を広げ行動していける人が将来の幹部候補となっていきます。

責任範囲を狭めれば、自分自身の負担は軽くなり楽になります。

しかし、全ての人が自ら責任範囲を限定、狭めるような思考になると、
個人個人の責任範囲の隙間で問題が多発するようになってきます。

(いわゆる、“セクショナリズム”というのもこの結果かと思います)

責任範囲を広げ、お互いがカバーしあう体制。
この個人間の責任範囲の重複があって、真の協力関係が生まれてきます。

責任範囲は、付与されるものではなく自ら広げられるもの。

これは一つの“考え方”ですが、このような考え方をもった社員が、
結果的にその自分の認識した責任範囲のポジションについていく、というのが自然な流れになります。

会社側がこの点をしっかりと社員へ共有し社員が理解し、短期的な成果ではなく長期的な成果、
つまりは“会社の成長”を中心に考えられるように意識付けをすることが、会社が行うべき“社員教育“なのではないでしょうか。

こういった経営課題やその他、会社のお悩みがございましたら、
まずは、45分の無料コンサルティングからお試しください!

以上となります。
最後までお読みいただきありがとうございました。

関連記事

~YouTube~

~アクセス~


株式会社東京コンサルティングファーム(東京本社)


〒160-0022
東京都新宿区新宿2-5-3 AMビルディング7階
TEL:03-5369-2930    
FAX:03-5369-2931


f-info@tokyoconsultinggroup.com 

TOP